手術特約の仕組みと加入前に確認すべき保障範囲と条件について
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監修者ファイナンシャルプランナー 木村秀幸
手術に備えるための保障は多くの人にとって重要な選択肢となりますが、どのような場面で役立つのか、またどのような手術が対象になるのかは意外と知られていません。
保険会社や保険商品ごとに保障内容が異なるため、手術に関わる特約を理解し、万が一の状況に備えることが求められます。
ここでは手術特約の具体的な内容や給付条件について確認していきましょう。
手術特約とは?
手術特約とは「①病気やケガで手術を受けた」「②所定の支払対象に該当した」ときに手術給付金が支払われる特約のことです。
全ての手術が保障されるわけではなく、各保険会社の商品によって様々な違いがあるため、対象となる病気やケガの種類、手術の種類、手術料の範囲や限度額は加入前にはしっかり確認しておく必要があります。
医療保険の分野では重要な特約なので、予め内容を理解しておきましょう。
対象となる手術
手術給付金は、どんな手術でも受け取れるとは限りません。
対象となるのは“保険会社が指定している88種類”または“公的医療保険に連動している約1,000種類”の、保険約款に記載された手術のみです。
どの種類が対象になるか、入院をともなわない日帰り手術でも対象になるか等については商品によって異なり、中には「入院をともなう手術」を条件としている場合もある点には注意する必要があります。
なお、最近は医療の発展により1日で手術が終わるケースが増えているため、日帰りも対象となる保険がお奨めです。
対象とならない手術
手術特約をつけていても全ての手術が対象となるわけではありません。
保険を契約する前(責任開始前)に発生していた病気やケガが原因で、契約成立後(責任開始後)に行った手術は原則として給付の対象外となります。
また、美容整形やレーシックなどの視力回復を目的とした手術、病気が直接の原因でない不妊手術など治療を直接の目的としていないものも、手術給付金を受け取れる手術の対象とはならないことが一般的です。
生検や腹腔鏡検査などの診断・検査のための手術も同様ですので、対象となる手術かどうかは事前に確認するようにしてください。
がんへの備えに
がんの治療のために所定の手術を受けた際、手術給金が受け取れるようにがん保険に手術特約をつけるケースがよく見られます。
手術の種類によって異なりますが、入院給付金日額の10倍や20倍、40倍と定められている商品がほとんどです。
なお、実損填補型のがん保険の場合ですと治療のために受けた手術費用の実額が支払われますので、より安心となっています。
予め組み込まれているケースも
疾病入院特約や傷害入院特約には手術給付が予め組み込まれているのが一般的で、疾病または傷害を直接の原因とする特定の手術を行った際に保険金が支払われる仕組みです。
つまり、これらの契約には手術特約という形はついていないものの、手術特約と同じ効果がある商品と言えます。
既についている場合は、当然新たに特約を付す必要がありませんので、現在の契約内容をしっかりと確認した上で加入するようにしましょう。