他社では扱わないユニークな少額短期保険

家族に優しい保険相談窓口、ほけんの110番の魅力とは

ほけんの110番は、特に小さなお子様を持つ家族に向けた配慮が特徴的な保険相談窓口です。
ファミリー層が利用しやすい環境が整えられており、店舗にはキッズスペースが設置されているなど、子ども連れでも安心して相談できる工夫が施されており、各家庭のニーズに合わせた提案を行うことが可能です。
これから、具体的にどのようなサービスが提供されているのかさらに詳しく見ていきましょう。

＼ 無料で相談ができる ／

保険の110番の基本情報

• 2019年4月より日本生命グループ傘下
• 少額短期保険が多め
• 福岡発の保険代理店

取扱い会社数

50社

店舗数

全国
129店

相談手段

店舗
オンライン

創業設立

2006年

運営会社

株式会社ほけんの110番

生命保険

アクサ生命/朝日生命/アフラック生命/エヌエヌ生命/FWD生命/オリックス生命/ジブラルタ生命/住友生命/ソニー生命/SOMPOひまわり生命/第一生命/第一フロンティア生命/チューリッヒ生命/T&Dフィナンシャル生命/東京海上日動あんしん生命/なないろ生命/日本生命/ネオファースト生命/はなさく生命/富国生命/マニュライフ生命/三井住友海上あいおい生命/明治安田生命/メットライフ生命/メディケア生命/SBI生命/大樹生命/ニッセイ・ウェルス生命（28社）

損害保険

あいおいニッセイ同和損保/アクサダイレクト/AIG損保/ＳＢＩ損保/スター・インデムニティ・アンド・ライアビリティ・カンパニー/セコム損保/セゾン自動車火災/ソニー損保/損保保険ジャパン/Chubb損保/東京海上日動火災/三井住友海上火災/三井ダイレクト損保/楽天損保/共栄火災海上/大同火災海上/アメリカンホーム医療・損保（17社）

少額短期保険

SBIプリズム少額短期/ネットライフ火災少額短期/富士少額短期/ミカタ少額短期/ユニバーサル少額短期（5社）

無料 保険相談を予約する 保険の110番の公式サイトへ

九州を中心に129店舗展開

ほけんの110番の特徴は次の通りです。

保険ショップチェーンの中では中堅クラスと言えます。
コールセンターの受付時間が短い点が残念ですが、肝心の保険相談はベテランスタッフが親身な対応を行っています。
九州からスタートして全国に拠点を広げているのは品質が高い保険相談サービスを提供している証と捉えて良いでしょう。

各店舗の予約状況が分かる

ほけんの110番では店舗ページから予約状況を確認できます。
多くの保険相談窓口はWeb予約サービスを行っていますが、大半のケースでは予約状況の確認ができず、第1希望から第2･第3希望を入力して送信します。

申込情報を入力しなくても一目で第一希望の時間帯に予約が可能なのか確認することができ、最寄りの店舗の混雑(人気)状況を確認できるのは良いサービスです。
さらに店舗の写真やキッズスペースの様子も紹介しているので、お子様連れで来店予定の方はチェックしてみてはいかがでしょうか。

生命保険の相談に強い

生命保険は業界でも最多水準の28社、損害保険も17社扱っています。
しかし、一部で新規募集停止している保険会社もあるので、表示されている保険会社より若干少ないです。

特に気になったのは通販型損害保険の取り扱いが少ない点です。
保険会社のラインナップだけを見ると、利幅が小さい通販型保険を敬遠しているようにも見えてしまいますが…

それでも損害保険や少額短期保険も比較検討できるほどの選択肢があるので、保険のことをトータルで見直し相談することが可能です。
火災保険や自動車保険、その他の損害保険を重視している場合は、近場でより取り扱い保険会社数が多い保険相談窓口がないか確認してみてください。

全国1位の保険代理店を目指して

ほけんの110番では、全国1位の保険代理店を目標にしています。
2006年の1号店オープン以来ハイペースで出店を重ね、激戦区にも積極的な出店して対応エリアを拡大しています。

採用情報を見ると、月々の歩合給がない変わりに、エリアリーダーや支社長などの管理職へのステップアップでスタッフのモチベーションを高めているようです。
全店直営で本部の管理体制が徹底しているため、全店で高いサービス品質を確保できているという見方もできますね。

エリア内の店舗状況を確認して検討

ほけんの110番は全都道府県への展開が完了しておらず、九州以外の出店エリアで見ても複数店舗展開する地域と県内1店舗で止まっている地域があります。

現在も成長を続けていますが、開拓途中のエリアでは将来的に撤退したり通いにくい場所に移転する懸念があります。
長期的なアフターサポートを受ける必要性が高い保険相談だからこそ、近くにある店舗だけではなく都道府県内などエリアでの出店数やシェアを確認した上で検討すると良いでしょう。